サイバーセキュリティソリューションのエフセキュア、家庭用スマートデバイスの認識調査レポートを公開

サイバーセキュリティソリューションのF-Secureは、日本を含む11ヶ国で4,400人の個人ユーザを対象におこなった家庭用スマートデバイスに関する認識調査の結果を発表しました。この調査は各国で25歳以上400人ずつを対象に、本年4月に実施されました。

本レポートによると、コネクテッドホームは新しいタイプのアーリーアドプター (製品/サービスの初期導入層) に牽引され、コンシューマの生活の奥深くまで浸透してきています。ネット接続可能なスマートTVやその他のエンターテインメントデバイスがスマートホーム革命の第一波をもたらした一方、 音声起動のホームオートメーションデバイスは、インターネットに接続されたテクノロジーを使用して住宅を近代化する、ITに関する知識を持ち子育て中の世代でますます人気が高まっています。

レポートThe Connected Home’s Next Wave(英語)は、11ヶ国での調査データに基づいて、世界のスマートホーム市場の成熟化を取り上げています。レポートの主な調査結果は以下の通りです。

家庭で所有するインターネット接続デバイスの平均台数では、日本は調査対象11ヶ国中最下位の3.92台。最も多かったのはブラジルの6.15台。

スマートTVはコネクテッドホームの「キラーアプリ」と言える存在であり、3分の2の家庭にあたる67%がインターネットに接続するテレビを所有。(日本単独では31%)

コネクテッドホーム革命の第一波をもたらしたのはエンターテインメントであった。スマートTVの登場により、インターネット接続のゲーム機が主流となり、49%の家庭がインターネット接続のゲーム機を (日本単独では45%)、34%がストリーミングデバイスを (同15%)、26%がスマートサウンドシステム/ホームシアターを所有している (同14%)。

Amazon EchoやGoogle Homeに代表されるスマートスピーカーがコネクテッドホームの第二波をリードしている。こうした6年前には存在していなかったデバイスは、現在30%の家庭に導入されている (日本単独では21%)。

コンシューマは、コネクテッドデバイスが生活の中でより多くの役割を果たすことを望んでいる。スマートロック、セキュリティシステム、ホームオートメーションのような機能的デバイス は、現在所有している回答者より、将来的な購入意思を持つ回答者の方が多いデバイスとなっている。

デバイスの家庭への浸透はアーリーアダプターによって牽引されている。こうした自称「テクノロジー意識の高い」人々のうち81%がスマートTVを、49%がスマートスピーカー/音声アシスタントデバイスを、47%がストリーミングデバイスを、47%がウェアラブルデバイスを、そして26%がホームモニタリングデバイスを既に所有。

コネクテッドホームに大きな期待を寄せている人ほど、リスクの存在を認識している。回答者の60%がスマートホームデバイスがハッキングされることを懸念しており、アーリーアダプターに絞るとその割合は 75% にまで上昇。

数年にわたって実施されたエフセキュアの調査によると、今日のアーリーアダプター像は、「最新のハードウェアに自分のお金や時間を注ぐ、分厚い眼鏡をかけた独身男性」という、いわゆるステレオタイプ化された「テクノロジーオタク」には当てはまらないことがわかっています。

アーリーアダプターはミレニアル世代 (1980~90年代に生まれた、デジタルネイティブの最初の世代) にあたる大卒の30代既婚者であり、家庭に複数の小さい子供がいて、自分たちの新居をあらゆる種類のコネクテッドデバイスで満たしたいという情熱を持っているという傾向が浮かび上がってきました。アーリーアダプターたちは便利なデバイスを発見し、自分の見識やノウハウを家族と共有することを楽しんでいます。

エフセキュアのコンシューマセキュリティ担当のエグゼクティブバイスプレジデントであるKristian Jarnefelt (クリスチャン・ヤーネフェルト) は、今回の調査について次のように述べています。

「アーリーアダプターや彼らから影響を受ける人々は、コネクテッドデバイスを利用して家庭を自動化するメリットを享受したいと考えていますが、反面、そのために自分のセキュリティとプライバシーを犠牲にしてもいいとは思っていません。人々は、コネクテッドホームの安全性を確保するためのサポートを求めています。全てのデバイスが1つのアプリで保護されている安全なホームネットワークを持つことは、安心感だけのためではありません。時間を有効に使い、常にリスクを計算しなくても新しいデバイスを導入する自由があるということなのです。」

スマートホームデバイスのメーカーがオンラインセキュリティやプライバシー保護のために十分な策を講じていないと考える回答者は、調査対象者全体の80%、アーリーアドプターに限定すると79%となっていました。
これは、調査対象者のうち76% (日本単独では84%) が「自分がスマートホームデバイスに関連する犯罪の被害者になる可能性がある」と感じている数字とほぼ一致しています。

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